専業・副業でスタートアップを立ち上げる方法

スタートアップに専業で取り組めば、学びのスピードを上げられます。ただし、本業による収入と、仕事がもたらす生活のリズムは失われます。副業で取り組めば、資金が持つ期間を確保しやすくなりますが、進捗は無理なく続けられるスケジュールに左右されます。

どちらを選ぶかは、起業への覚悟を示すものではありません。リスク、時間、資金、そしてアイデアの可能性を裏付ける根拠をもとに判断することが大切です。

専業と副業：実際に何が変わるのか

副業で取り組むのがよい場合

解決しようとしている課題が本当に存在するか、まだ検証できていない場合や、安定した収入が必要な場合、経済的に支えている家族などがいる場合は、副業で進めるのがよいでしょう。最初の実用的なバージョンを少しずつ作れる場合にも適しています。

毎週どれだけの時間を使えるか、現実的に見積もりましょう。1か月で続かなくなる意欲的なスケジュールより、毎週2回、確実に集中して取り組める時間を設けるほうが効果的です。睡眠や人間関係を大切にし、勤務先での義務も守りましょう。勤務時間や勤務先の端末、データ、知的財産をスタートアップのために使ってはいけません。

副業での立ち上げに適したマイルストーンには、顧客インタビューの実施、ランディングページの公開、手作業による試験提供、最初の有料ユーザーの獲得、見込み顧客に継続的にアプローチできる方法の確立などがあります。

スタートアップに専業で取り組むのがよい場合

個人の生活を支える十分な資金余力があり、実行を速めることが実際に事業機会を生かすうえで役立つなら、専業で集中する意味があります。有料顧客の存在、繰り返しの利用、参入できる時期が限られた市場機会、創業者の時間不足によって提供が滞っている状況などは、有力な判断材料です。

退職する前に、資金が何か月持つかを計算しましょう。

資金が持つ月数＝個人と事業で使える現金の合計 ÷ 個人と事業の月間支出の合計

収益は保守的に見積もり、支出には税金、保険料、ソフトウェア費用、外注費、予備費を含めてください。決断する前に、スタートアップの費用と資金調達の詳しいガイドも確認しましょう。

専業での取り組みは、精神的な負担も大きくなることがあります。給与がなく、勤務先などが決めるスケジュールもないと、普段なら気にならない遅れにも焦りを感じやすくなります。毎週の目標設定、顧客との対話、定期的な振り返りを通じて、実際の根拠と不安を切り分けましょう。

スタートアップの立ち上げにはどのくらい時間がかかるか

すべての事業に当てはまるスケジュールはありません。会社全体が「完成」する日ではなく、判断の根拠が得られる次のマイルストーンまでの期間を見積もりましょう。

必要な期間は、次の要素によって変わります。

• 最初に提供する実用的なプロダクトの範囲
• 現在のスキルと、新たな知識や技術の習得にかかる時間
• 外部からの承認、仕入先、外注先の状況
• 使える現金と、毎週集中して取り組める時間
• 顧客にどれだけ早くアプローチできるか
• 規制の対象となる作業、物理的な作業、技術的に複雑な作業がプロダクトに必要かどうか

やり直しや、ほかの作業・関係先の進捗に左右される工程を考慮して、余裕を持たせましょう。計画は役立ちますが、根拠のないリリース時期の見積もりに適当な数字を掛けても意味はありません。達成を確認できるマイルストーンに作業を分けてください。

無理なく続けられる副業のスケジュールを作る

1. 顧客またはプロダクトに関して、その週に達成する成果を1つ選びます。
2. 本業や家族との予定に重ならない時間帯に、定期的な作業枠をカレンダーで確保します。
3. 毎回すぐに作業を始められるよう、次にやることを短いリストにまとめておきます。
4. あまり集中力を要しない事務作業は、プロダクト開発とは時間を分けてまとめて処理します。
5. 毎週進捗を振り返り、核となるアイデアの検証につながらない作業を取り除きます。

専業に移る条件を決める

どのような根拠がそろえば専業に移るのか、事前に決めておきましょう。移行の条件として、次のような項目を組み合わせられます。

• 有料顧客数が、最低限必要とする人数に達していること
• 数か月にわたって安定した収益があること
• 検証済みの顧客獲得チャネルがあること
• 個人の生活を支える資金が、定めた期間分あること
• 創業者がより多くの時間を使えば進められる作業が、明確になっていること

こうした条件があれば、手応えを感じたわずか1週間や、本業でのうまくいかない1日だけで、すべてを決めてしまうのを防げます。

重点を絞った最初の90日間の計画

1〜30日目： 顧客にインタビューし、課題を明確にして、内容を絞った提案をテストします。
31〜60日目： 手作業が適している部分には手作業を取り入れ、課題を解決できる最小限の完結したソリューションを提供します。
61〜90日目： 利用状況と支払いを測定し、顧客が得られる主要な成果を改善します。そのうえで、継続するか、範囲を絞るか、中止するかを判断します。

専業でも副業でも、事業を築くことはできます。まずは、検証で得た根拠と現在の状況に見合う範囲でリスクを取りましょう。そして、解決する価値のある課題だと顧客の行動によって裏付けられるにつれて、投入する時間を増やしていきましょう。